（世界日報　韓国語　2016/10/03）

ウ・サンギュ東京特派員

毎年、秋になると東京で『韓日おまつりフォーラム』（日韓交流おまつり）行事が開かれる。韓日関係がそんなに悪くなかった2009年に初めて開催され、両国関係が良くなかった時も欠かさず毎年開催されながら、交流の通路を閉じずに受け継いできた行事である。両国関係が最悪と言われた昨年にも、安倍晋三日本総理の夫人である昭恵女史と福田康夫元総理などが開幕式に参加し、両国関係の改善に対する風を示した。

今年はこの行事が東京都の日比谷公園で先月24日に開かれた。ところが、行事開始前から落ち着かなかった。舞台から遠く離れた片隅で爆発音が起きた。極右勢力のテロのようなものではないかという緊張感が張り詰めるように漂った。幸いにも韓国料理販売コーナーのあるテントでテーブルが倒れてガスパイプが抜けて発生した単純なガス爆発であった。参加者は胸をなで下ろした。

行事は予定通りに始まり、曇り空ではあったが公園は多くの人で賑わった。ほとんどすべての韓国料理販売コーナーには長い列ができていた。ところが、開幕式が終わり、文化公演が始まると突然雨が降り始めた。野外公園で雨を避けられないためなのか人々がどっと流失した。

屋根があって雨を避けることができる舞台前面には屈せずに席を守って公演を見る人々でいっぱいだった。年配のお年寄りたちも多かった。おそらく一世代の韓流ファンでないかと思った。『サチュム（Sachoom）』というダンスミュージカルチームが出演した時は、これらの名前を書いたプラカードを持って大声を出して応援する女子中学生や女子高生も結構多かった。実際、私にはなじみがうすいチームであったが、熱い反応を見て驚いた。彼女らが大人になって文化消費の主体になれば、今は停滞している韓流が再び生き返ることもできるだろうという気がした。

民間部門と同様に両国政府の関係も近づく形である。安倍総理は先月26日の国会演説で韓国に対し、「戦略的利益を共有する最も重要な隣国」と表現した。この部分は去る1月の国会是正演説の時と同じである。また「新しい時代の協力関係を深化させてまいります」という言及も同じである。だが、その前に「未来指向、相互の信頼を下に」という修飾語を追加した。昨年、首脳会談と政府間慰安婦問題合意で関係改善の火種をつけ、徐々に両国政府の協力分野が拡大する状況を反映したものと見られる。

このような流れに乗ったように、日本政府は最近、軍事情報包括保護協定締結を韓国に要求している。今年末に東京で開かれるものと見られる韓中日首脳会議の際に進展があるという期待感ものぞかせている。日本は北朝鮮の相次ぐ核実験とミサイル発射で両国の共同対応のための協力の必要性を強調している。共通の敵を前に置いて互いに手を握ろうということだ。

だが、最近の日本政府の行動を見ると首をかしげることになる。日本政府は先月23日、日本内閣官房のホームページに独島に対する日本の一方的な領有権主張に関する資料200点余りを掲示した。これまで提示してきた資料と大差ないものである。松本純領土問題担当相は「日本の領土、主権に関する正確な理解を国民にいっそう浸透するためのもの」と主張した。日本政府は独島などの領有権主張資料を来年、東京都心で常設展示する方案を検討しているという話も日本メディアに流れた。

民間の関係回復の雰囲気を政府が破るのではないだろうかと心配する。両国は経済、安保、民間交流など多くの分野で互いに協力を望んでいる。だが、安倍総理の言葉のように『相互の信頼の下で』のみ行うことができる。軍事分野は特にそうである。軍事情報包括保護協定は北核危機の前に共同対処するには必要だ。

しかし、2012年に締結直前まで行って、韓半島侵略の過去の歴史を反省しない日本と密室で軍事協力を推進したことに対して反対世論が韓国で大きくなり霧散した事実を忘れてはいけない。

「梨畑で冠の紐を結び直さず」（李下に冠を正さず）という言葉がある。誤解が生じるようなことは最初からするなという意味だ。日本政府に言いたい言葉である。そう言えば、梨は自分のものだと言い張るので、むなしい響きになるような気もする。（機械翻訳　若干修正）

※李下不整冠→韓国では「이하부정관 （イ----）」。
「梨」は韓国語読みで「イ」なので、韓国では「李」と「梨」が多少あいまいになっているようです。ネットを見ると「李？　梨？」という質問を見かけます。［ハングルでナシは「배（ペ）」、スモモは「자두（チャドゥ）」］


「国際司法裁判所（ICJ）に行きましょ」と言っても、「自分のものだ」と言い張って聞く耳を持たないのは韓国なんですけどね。

ハンギョレ新聞の東京特派員のほうが日本政府の考えをよくわかっている（？）ようですね。

2015年2月、韓国について「基本的な価値の共有」という表現を削除し、「最も重要な隣国」と短く言及したのに続き、今年1月にも「戦略的利益を共有する最も重要な隣国」と表現した。安倍首相のこのような発言は、北朝鮮の核問題などに共同で対処するために協力しなければならない「ビジネスパートナー」にすぎず、基本的な価値を共有する「友人」ではないという認識を反映したものと見られる。（ハンギョレ新聞　2016/09/27）


2016年09月24日

訳あり 味極み梨 南水 5k
B00O0JZ4L2