（OSEN　韓国語　2020/04/16）

「カタールがワールドカップ開催権を剥奪される場合、アメリカと日本が候補」

日本『ゲキサカ』は16日、「カタールがワールドカップ開催権を剥奪される場合、日本が2021年東京オリンピックに続きワールドカップも開催する可能性がある」と報道した。

日本は2020年東京オリンピックを“経済再建”のための土台としようとした。そのために安倍晋三総理と小池百合子東京都知事がオリンピックを強行しようとした。

だが、全世界を襲ったコロナパンデミックによってオリンピックが延期になり、日本は二兎を逃すことになった。オリンピック強行のためにコロナ実態を隠蔽・縮小する間、日本国内ではコロナが蔓延したと評価されている。

日本は16日基点で9434人の確診者［感染者］が出た。しかし、検査数が相対的に少ないだけでなく、感染経路が分からない確診者が多いため、実状はさらに深刻だという観測だ。

崖っぷちに立たされた日本安倍政府は、世間の視線を向けることができる東京オリンピックに大きな期待をかけている。しかし、日本スポーツ界でも確診者が続出し、事実上、2021年開催も難しいという憂慮が出てきている。

一方、不正で追い出された国際サッカー連盟（FIFA）のゼップ・ブラッター前会長は「カタールが不正‐腐敗でワールドカップ開催権を剥奪される場合、開催国の変更が可能だ」と話した。

ゲキサカはドイツメディアを引用して、「ヨーロッパは2018年に続いて連続開催で難しい。すると北中米のアメリカと東京オリンピックが延期になった日本が候補」と主張した。

このメディアによれば、ブラッター前会長は「2026に年メキシコ‐カナダとの同時開催予定のアメリカなら4年操り上げて開催することも可能だ。彼らには能力がある。2022年ワールドカップ誘致を夢見た日本も可能だ」と話した。

しかし、現実的に2年連続の大型イベント開催は不可能に近い。特に日本国内では、東京オリンピックの延期費用が莫大な財政負担につながるという観測が出て、否定的な世論が大きくなっている。

また、日本もカタールと同じくオリンピック誘致当時、国際オリンピック委員会（IOC）を買収したという疑惑を受けている。

結局、日本が夢見るオリンピックとワールドカップの連続開催という無駄な期待にとどまるものと見られる。（機械翻訳　若干修正）


2021年東京五輪→2022年日本W杯の連続開催? 元FIFA会長「日本は可能だ」
（ゲキサカ　2020/04/16）

　国際サッカー連盟(FIFA)前会長のゼップ・ブラッター氏がカタールの汚職疑惑を受け、アメリカとともに日本が2022年のワールドカップを開催する可能性があると語った。アメリカ『ESPN』が報じている。

　2018年と2022年のW杯招致をめぐっては、以前からさまざまな疑惑が出ていた。そして先日、複数のFIFA元幹部がロシアとカタールへの投票を約束する代わりに現金を受け取っていたことが発覚。アメリカのニューヨーク裁判所が告発していた。

　ロシアW杯はすでに終了しているが、カタールW杯は2年後に控えている。W杯史上初の中東開催となり、同じく初の試みとして夏ではなく冬に行われる予定だ。

　ブラッター氏は今回の汚職疑惑を受け、開催国変更の可能性に言及している。ドイツ『スポルト・ビルト』を通じて「ドイツならホスト国になれる。だが、そうなると2018年から連続してヨーロッパで開催されることになってしまう」とヨーロッパを第一候補から外し、アメリカ、そして2021年に東京五輪が延期となった日本を候補に挙げた。

　アメリカについては2026年にメキシコ、カナダとの共同開催が決定しているが、ブラッター氏はそれを前倒しにすることを提案している。

「アメリカなら2026年ではなく、2022年に開催することも可能だ。彼らにはその能力がある。日本も可能だろう。彼らも2022年のW杯招致を行っている」

　開催国が変更となった場合は短期間での準備を余儀なくされるが、ブラッター氏は「幸いなことに、2022年W杯の開催チームは32チームのみで、(ジャンニ・インファンティーノFIFA会長が)計画していた48チームではない。規模的には2018年よりも大きなものにはならないはずだ」と主張した。