(ファイナンシャルニュース 韓国語 2019/08/26)

2020東京パラリンピックのメダルデザインが公開された中、オンライン上ではメダルの模様が旭日旗と似ているという論議が提起されている。

26日、あるインターネットコミュニティには『日本パラリンピックメダル近況』という題名の文が掲示された。該当文の作成者は、来る2020年に開催される東京パラリンピックのメダルが旭日旗のデザインと似ているという論議を提起した。

作成者は「メダルに彫られている中の円を下へ移動すれば(旭日旗と似ている)」と伝えた。

201908261641405912_l

この写真に接したネチズン[ネットユーザー]は「わざとあのようにメダルを作ったのか」、「他の被害国と連合して抗議しなければならない」、「100%意図したようだ」というなどの意見を伝えた。

先立って、25日(現地時間)、国際パラリンピック委員会(IPC)は公式ホームページを通じて、2020東京パラリンピックの公式メダルのデザインを公開した。

公開された資料によれば、メダルの中心にはパラリンピック公式ロゴが彫られ、ロゴの下からは放射状に直線が伸びている。あわせて[裏面は]直線の合間合間に花、木、岩などを象徴する模様が陽刻で彫られた。

委員会側は「日本伝統の扇からインスピレーションを得たデザイン」としながら「パラリンピック競技が多様な精神と心を結びつけ、共有する経験を提供し、全世界に新たな風を吹き込むという意味」と説明した。

それと共に「色々な扇が一つに集まるのは、国籍と人種に関係なく選手たちが一つに集まることを象徴する」とし「日本の岩、木、葉、花、水を通じて日本の自然風景を伝えたかった」と伝えた。

これに対し、ソ・ギョンドク[徐坰德]誠信女子大教授は「日本は過去、ワールドカップ、夏季オリンピックなど代表選手団のユニフォームにも旭日旗デザインを活用したことがある」とし「日本は最近、外務省、防衛省などホームページ広報掲示板を通じて旭日旗の正当性を広報する動きを見せている」と説明した。

引き続き、ソ教授は「とても巧妙に作られたデザインだ。扇の間に色々な模様を刻んで(旭日旗という)批判を避けようとしたと見られる」とし「メダルデザインの意図を把握することが重要だ」と付け加えた。

一方、2020東京パラリンピックは来年8月25日から9月6日まで行われる。(機械翻訳 若干修正)


東京2020パラリンピックメダル デザインコンセプト
(東京オリンピック・パラリンピック競技大会組織委員会)

「扇の要を中心として生み出される新しい風は人々に熱気を与え、また新たな風を生み出す原動力となる」― 人々の心を束ね、世界に新たな風を吹き込む「扇」をモチーフにしたデザインです。
扇を束ねる「要」部分は、人種や国境を越えて、人々の心を一つに束ねてくれるアスリート自身を表し、扇面には、人々の心を生命力として捉え、日本に生きる自然、岩・花・木・葉・水で表現しました。

扇面の高低差に加えて、自然風景の描写にはそれぞれ異なる加工が施されており、メダルに触れたときに質感の違いを面白く感じられます。

20190826174057No0000

東京2020パラリンピックメダルは、おもて面、うら面ともに、東京2020入賞メダルデザインコンペティションでご応募いただいた作品から選定しました。

東京2020パラリンピックメダルは、国際パラリンピック委員会の規定に基づき、「TOKYO2020」の文字がおもて面に点字で表記されています。

また、金・銀・銅メダルの違いが触れて分かるよう、金メダルには1つ、銀メダルには2つ、銅メダルには3つ、円形のくぼみをメダル側面に施しています。このくぼみ加工は、大会史上初めての仕様となります。

fbdahartjsngsf


(サンケイスポーツ 2019/08/25)

(略)懸念があるのは、デザインが放射状だという点だ。近隣国には、海上自衛隊に旭日旗を降ろせと求めてくるなど、放射状のデザインに極度の嫌悪感を抱く人々がいる。

 彼らは、それが光の拡散をデザインしたものであろうがなかろうが、放射状であれば「旭日旗に見える」とクレームを付けて、スポーツ大会の主催者から一企業にまで、スパムのような大量のメールを送りつけて撤去や消去を求めてくる。これまでに、そうした形で放射状デザインを取りやめた例は枚挙にいとまがない。

 残念ながら組織委に、そうしたクレームが殺到する可能性は高い。

 対応は検討しているのかという質問に、古宮副事務総長は「(そうした事態を)想定していない」と返答。組織委関係者は「光ではなく、オリジナルのコンセプトによるデザインであることを伝えたい」としたが、クレームの送り先は組織委員会にとどまらず、東京都や国際パラリンピック委員会(IPC)、さらには直接関係のない国際オリンピック委員会(IOC)までが対象となることは十分に考えられ、注意が必要だ。(略)